日本の近代史を振り返ると、時代とともに価値観が移り変わり、人気な職業も変化しているという事実があります。では、日本の大学学部の人気はどのように変遷してきたのでしょうか。工学部・医学部・法学部という三つの主要学部の盛衰を通じて、日本社会の構造変化を読み解きます。本記事では、その変遷を歴史的背景と社会ニーズの視点から整理し、少子高齢化やAI時代を見据えた20〜30年後のキャリア戦略について考察します。
戦前:国家を動かす力への憧憬
戦前の日本社会において、至上の価値とされたのは「国家を動かす権能」でした。そのため、社会的に最も尊敬を集める職業は軍人と官吏（公務員）であり、とりわけ奏任官以上の「高等官」は、現代の想像を絶するほどの特別な威信を誇っていました。
この高等官への登竜門となったのが高等文官試験です。戦前の複線型教育制度のもと、帝国大学の卒業者は試験において圧倒的に有利な地位にあり、なかでも法学部は、国家の中枢を担う官僚養成の中心的役割を果たしていました。
官吏の階層構造
当時の官吏は、その任免手続きや格付けにより、主に以下の三つの階層に分かれていました。
| 官吏区分 | 主な役職・呼称 | 選抜方法 | 現代のイメージ |
| 勅任官 | 閣僚・次官・知事 | 奏任官からの昇進 | 事務次官・局長クラス |
| 奏任官 | 高等官（1〜9等） | 高等文官試験 | キャリア組 |
| 判任官 | 一般官僚 | 普通文官試験 | ノンキャリア |
帝国大学には法学部・工学部・医学部が設置されていましたが、実務的なエンジニア養成は「高等工業学校」、医師養成は「医学専門学校」といった、帝大より一段低いとされる高等教育機関もその役割を広く担っていました。
また、当時は公的医療保険制度が未整備で、開業医の収入は社会情勢に左右されやすく不安定な側面もありました。医師という職業は当時から難関ではあったものの、国家の進路を左右する「官僚」が放つ社会的威信には及ばなかったのです。結論として、戦前における最高エリート層の多くは法学部を目指し、国家の設計を担う官僚への道を歩んだといえるでしょう。
高度成長期:技術立国への転換
GHQによる戦後改革が進められると、日本は「技術による復興」という新たな国家戦略を選択しました。
所得倍増計画と理工系学生の急増
1960年に発足した池田勇人内閣は「国民所得倍増計画」を掲げ、10年間で国民総生産を2倍にするという目標を設定しました。この計画を支える大きな柱となったのが、「理工系学生2万人増員政策」です。
1957年から1973年にかけて、日本は年平均10%以上という驚異的な経済成長を達成しましたが、この「東洋の奇跡」の原動力となったのは、供給された大量の若き技術者たちでした。高度経済成長期、エンジニアは「産業を通じて社会を豊かにする旗手」として、社会から熱烈に求められる存在となったのです。
こうした社会的要請に応えるべく、工学部の新設が相次ぎ、1962年には高等専門学校（高専）制度も創設されました。私立大学も理工系学部を拡充し、わずか7年間で大学在学者数が倍増するという規模拡大が起こりました。
医学部の相対的地位と伝統的エリート
一方で、この時期の医学部は現代ほどの圧倒的な人気を誇っていたわけではありません。当時も難関ではありましたが、医師の収入は市場動向に依存しており、工学部と比較して突出した魅力があったとは言えませんでした。国民皆保険制度は1961年に導入されたばかりであり、医療需要が爆発的に増加し、医師の経済的地位が盤石なものとなるのは、もう少し後の時代のことです。
「理工系学部の社会的評価が急上昇し、多くの優秀な人材が工学部を選択する」――これが高度成長期を象徴する一つの特徴でした。ただし、東京大学法学部を筆頭とする伝統的なエリート養成機関の威信は依然として高く、官僚人気もまた根強く継続していたことは付け加えておくべきでしょう。
オイルショック以降:国民皆保険制度が生んだ需要
国民皆保険と医療需要の急増
1961年の国民皆保険制度導入は、日本の医療を「市場メカニズム」から「公的制度」へと劇的に移行させました。医師の診療報酬が公定価格で保証されたことで、所得の安定性は飛躍的に向上します。同時に、国民誰もが安価に医療サービスを受けられるようになったことで、医療需要は爆発的に増加しました。
この需要増に応えるべく、1970年代に田中角栄内閣は「一県一医大構想」を打ち出し、全国に医学部を次々と新設します。1970年から1980年代初頭にかけて医学部の定員は大幅に増員され、入学定員は約8,000人規模にまで拡大しました。
安定への渇望と工学部人気の陰り
1973年のオイルショックを契機に、日本経済が右肩上がりの高度成長から低成長期へと突入すると、学生たちの志向にも変化が現れます。企業の成長神話が揺らぎ、エンジニアの将来性に不透明感が漂うなか、工学部の相対的な魅力は低下。代わって「不況に強く」「圧倒的な収入の安定性」を誇る医学部への志向が急速に強まりました。
2008年以降、医師不足対策として医学部定員はさらに増員され、2024年現在では約9,400人程度まで拡大しています。一方で、将来的な人口減少を見据えた定員削減の議論も本格化しており、「医学部人気の絶頂期」は一つの転換点を迎えつつあるとの見方も出始めています。
こうして形成された、「最優秀層が医学部に集中する」という戦後日本の構造は、現在もなお日本の教育・キャリア形成に大きな影響を与え続けています。
将来:20〜30年後を見据えたキャリア戦略
医師免許は今なお強力な国家資格であり、その価値が根本から失われることはないでしょう。しかし、20〜30年後を見据えると、医療を取り巻く環境には二つの構造的な「逆風」が存在します。
1. 人口動態の逆転：医療市場の変容
一つ目は、少子高齢化に伴う医療需要の構造変化です。日本の人口は2008年をピークに減少に転じており、2050年には1億人を下回ると予測されています。高齢者数は2040年頃にピークを迎えますが、その後は減少局面に入ります。
医療需要の総量は当面維持されるものの、中長期的には需要の「質」が変容せざるを得ません。すでに医師過剰が指摘される地域も現れており、現在の医学部定員（9,400人規模）が維持されれば、将来的には需給バランスが逆転するリスクを孕んでいます。
2. 技術的転換：AIによる医療業務の再定義
二つ目は、AIとロボティクスによる医療業務の変革です。画像診断の精度向上、診療支援システムの発達、手術ロボットの普及は、すでに医療現場の景色を変えつつあります。定型的な診断業務や事務作業の自動化が進めば、医師の役割は必然的に再定義されることになります。
もちろん、AIはあくまで「補助」であり、最終的な判断や患者とのコミュニケーション、複雑な症例への対応には、依然として人間の専門性が不可欠です。これは「医療の崩壊」ではなく、医師に求められるスキルセットが根本から変化することを意味しています。
おわりに
法学部から工学部へ、そして工学部から医学部へ――。日本の人気学部の変遷は、まさに社会構造の変化そのものを映し出してきました。戦前は「国家統治」、高度成長期は「産業発展」、そして現代は「制度的安定性」が、その時代の最優秀層を惹きつける決定的な要因となったのです。
しかし今、肩書きや資格そのものに守られる時代は、静かに終わりを迎えようとしています。医師に限らず、あらゆる専門職において、自らの専門領域に異なる分野を掛け合わせ、時代の変化に応じて柔軟に生き方を模索する姿勢が不可欠となります。
歴史を俯瞰して見えるのは、普遍的な正解など存在しないという事実です。社会のパラダイムシフトを読み解き、自らの価値を再定義し続けること。それこそが、20年後、30年後の未来を切り拓くための真のキャリア戦略といえるでしょう。
本サイトは、科学リテラシーが「個人の判断力」と「社会の基盤」を支えるという視点から情報を発信しています。義務教育レベルの理科・数学は、大人になってからこそ真に役立つ知識です。すべての市民がその力を手にしたとき、社会はどう変わるか。そうした問いを、さまざまな角度から論じています。
関連記事
日本の産業を創った企業の系譜ー明治から戦後まで、製造業を中心にー
