戦前の日本の教育制度は、性別・進路・社会階層ごとに異なる学校体系が並立する「複線型」だった。尋常小学校修了後、12歳前後で進路が分岐し、その選択が高等教育や職業人生を大きく規定した。戦後改革はこれを「民主化」の名の下に単線化したが、選抜そのものを消したわけではない。本稿では、制度転換の意図と結果、そして単線教育が内包する新たな階層化の構造を整理する。本稿では、初等から高等教育までの全体構造と、その特徴、戦後改革による転換を整理する。
制度成立の年表（主要法令・出来事）
| 時期 | 出来事 |
|---|---|
| 1872年（明治5年） | 学制公布 |
| 1877年（明治10年） | 東京大学創設 |
| 1886年（明治19年） | 帝国大学令公布、師範学校令公布 |
| 1894年（明治27年） | 高等学校令公布 |
| 1897年（明治30年） | 京都帝国大学創設 |
| 1903年（明治36年） | 専門学校令公布 |
| 1907年（明治40年） | 師範学校規程公布 |
| 1918年（大正7年） | 大学令公布、改正高等学校令公布 |
| 1943年（昭和18年） | 師範学校の官立移管 |
高等教育機関
高等教育は「4類型」
| 類型 | 学校種（代表例） | 位置づけ |
|---|---|---|
| 大学 | 帝国大学・官私立大学 | 最高学術機関 |
| 大学予科 | 旧制高等学校 | 大学進学準備 |
| 教員養成 | 高等師範学校 | 中等教員養成 |
| 専門教育 | 専門学校 | 実務・専門職養成 |
A. 大学（帝国大を含む）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 根拠法 | 帝国大学令・大学令 |
| 入学 | 旧制高等学校卒 |
| 年限 | 3–4年 |
| 目的 | 学術研究・国家中枢 |
| 卒業後 | 官僚・研究者・専門職 |
はじめは帝国大学だけでしたが、1920年に大学令ができ、私立を中心に専門学校から昇格した。
帝国大学歴史
| 設立年 | 大学名 | 備考 |
|---|---|---|
| 1886年 | 東京帝国大学 | 東京大学を改組 |
| 1897年 | 京都帝国大学 | |
| 1907年 | 東北帝国大学 | 女子入学を初めて認可（1913年） |
| 1911年 | 九州帝国大学 | |
| 1918年 | 北海道帝国大学 | 札幌農学校を統合 |
| 1924年 | 京城帝国大学 | |
| 1928年 | 台北帝国大学 | |
| 1931年 | 大阪帝国大学 | 大阪医科大学、大阪工業大学が前身 |
| 1939年 | 名古屋帝国大学 | 名古屋医科大学を前身 |
大学予科（旧制高等学校）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 根拠法 | 高等学校令 |
| 入学 | 中学校卒 |
| 年限 | 3年 |
| 目的 | 大学進学準備 |
| 卒業後 | 帝国大学 |
高等学校令では「男子の高等普通教育を完成する機関」と定義され、
中学校4年修了程度を対象とする高等科（3年制）を中心とする機関だった。
全国で48校が設置され、1学年の定員と帝国大学のそれとはほぼ1対1で、
高等学校を卒業すればが、どかの帝国大学に無試験で入学できた。
大学教養課程に相当する教育であり、前後は大学の教養部、文学部、理学部の母体となった。
教員養成（高等師範学校）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 根拠法 | 高等師範学校令 |
| 入学 | 中学校卒 |
| 年限 | 4年 |
| 目的 | 中等教員養成 |
| 卒業後 | 中学・女学校教員 |
- 主な学校：
- 東京高等師範学校
- 東京女子高等師範学校
- 広島高等師範学校
- 奈良女子高等師範学校
- 金澤高等師範学校
- 岡崎高等師範学校
- 広島女子高等師範学校
現在、付属高校までもつ大学群は高等師範学校とほぼ重なる。
専門学校
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 根拠法 | 専門学校令 |
| 入学 | 中学校・実業学校卒 |
| 年限 | 3–4年 |
| 目的 | 完成教育 |
| 卒業後 | 技術者・実務家 |
戦前から存在する私立大学の多くは専門学校からスタート 一部は、旧制大学に昇格した。
また、専門学校令のまま大学を名乗ることも一部の学校で認められていた。
呼称が統一されておらず○○学校と専門学校と呼ばない学校群もあります。多くは工業、商業、農林など。医学もあった。
大学の定員に余裕がある場合に限り、専門学校からの大学進学も認められていた（傍系入学）
旧制中等学校
中学校（男子）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 入学年 | 12歳前後（尋常小学校修了） |
| 修業年限 | 5年 |
| 目的 | 学術教育・上級進学準備 |
| 卒業後 | 旧制高校／専門学校／就職／軍 |
現在は、各地域の新制高等学校となり、伝統ある進学校となっているケースが多い。
高等女学校
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 入学年 | 12～13歳 |
| 修業年限 | 4～5年 |
| 目的 | 女子の中等教養教育・人格形成 |
| 卒業後 | 女子師範学校／専門学校（看護・家政等）／就職／結婚 |
※制度上は旧制中学校と同格の中等教育
戦前の日本では、女子はごく一部の例外を除いて大学への入学が認められていなかった。日本で初めて女子が大学に入学したのは東北帝国大学で、1913年に3人の女子が入学した。
実業学校（農業・工業・商業・水産）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 入学年 | 12～15歳 |
| 修業年限 | 3～5年 |
| 目的 | 職業人・産業人材の養成 |
| 卒業後 | 就職（産業界）／上級実業学校／専門学校 |
※地域経済を支える中等教育の最大ボリューム層
師範学校（男子・女子）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 入学年 | 13～15歳（高等小学校卒が多い） |
| 修業年限 | 約4年 |
| 目的 | 尋常小学校教員の養成 |
| 卒業後 | 尋常小学校教員（原則として就職保証） |
※給費制・寄宿制が多く、国家直結型中等教育
師範学校は訓育、給費制、卒業後の服務義務を通じて「師範タイプ」と呼ばれる教師像を形成した。
戦前は中等学校レベルであったは師範学校、青年師範学校ですが、戦後は新制大学の教育学部となり二階級特進と呼ばれた。
高等小学校（※制度上は初等教育）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 入学年 | 12歳前後 |
| 修業年限 | 2～4年 |
| 目的 | 初等教育の補充・中等教育準備 |
| 卒業後 | 就職／中学校／実業学校／師範学校 |
初等教育
尋常小学校は、明治～戦前の日本における初等教育の中心であり、事実上の義務教育機関。
現在の小学校にあたる。
制度的概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 設置時期 | 明治期（学制1872 → 整備） |
| 修業年限 | 4年 → のち6年 |
| 就学義務 | あり（義務教育） |
| 就学年齢 | 6歳前後 |
| 男女 | 共学が原則 |
| 学費 | 原則無償（地域差あり） |
戦後の学制改革
戦後、GHQ主導で複雑な教育制度が改められました。
戦前に48校しかなかった大学は、専門学校や師範学校などの合併により新制大学が誕生し、その数は220校に増加しました。
- 旧制高等学校：新制大学へ統合（教養学部等）
- 師範学校：新制大学の教育学部へ統合
- 専門学校：新制大学へ昇格
- 帝国大学：新制大学へ移行（「帝国」の名称削除）
戦前に中学校だった学校の多くは新制高等学校となり、各地域の進学校となりました。
Ⅰ．戦前の複線教育制度
1．制度の基本構造
戦前の日本の教育制度は、複数の進路が並行し、相互移動が困難な複線型制度であった。
尋常小学校（6年）修了後、12歳前後で進路が分岐し、その後の乗り換えは原則として想定されていなかった。
戦前の官立高等教育機関の設立を年表にしてみた（1868–1949）
2．主要な進路と規模
| 進路 | 内容 | 規模・特徴 |
|---|---|---|
| 就職 | 小学校卒で労働市場へ | 同世代の5～6割以上 |
| 実業学校 | 工業・商業・農業・水産（3～5年） | 約15～20％、実務中核人材 |
| 旧制専門学校 | 高等工業・高等農林・高等商業 | 実業・技術エリート |
| 学問エリート | 旧制中学→旧制高校→帝大 | 同世代1％未満 |
| 軍学校 | 陸軍士官学校・海軍兵学校 | 文部省外の独立系統 |
3．制度の性格
- 選抜は制度として明示的
- エリート養成ルートは少数・高密度・高資源
Ⅱ．戦後教育改革と単線化
時系列
| 時期 | 出来事 |
|---|---|
| 1945年8月 | 終戦 |
| 1945年10月 | GHQによる教育制度調査開始 |
| 1945年12月 | 修身・日本歴史・地理の授業停止指令 |
| 1946年3月 | 米国教育使節団来日・調査 |
| 1946年3月 | 教育使節団報告書提出 |
| 1947年3月 | 教育基本法・学校教育法公布 |
| 1947年4月 | 六・三制（新学制）実施開始 |
| 1948年4月 | 新制高等学校発足 |
| 1949年5月 | 新制大学発足 |
| 1949年5月 | 教育職員免許法公布 |
1946年3月、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）の要請により米国教育使節団が来日し、約1ヶ月の調査を経て報告書を提出した。
この報告書は戦後教育改革の基本方針となった。
2．制度改革の核心
GHQの教育改革は以下を目的とした:
- 排除対象: 戦前教育における軍国主義・極端な国家主義・戦争協力的価値観
- 導入目標: 民主主義的価値観、教育機会の平等、個人の尊厳の重視
この改革は、戦前の軍国主義的教育を排除し、民主主義と教育機会均等を基礎とする新しい教育制度への転換を主眼とした政策だった
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 義務教育 | 6年 → 9年（小6＋中3） |
| 学校制度 | 6・3・3・4制の単線型 |
| 進路分岐 | 12歳 → 15歳へ後退 |
小学校卒即就職は制度上消滅し、全員が中等教育前期まで共通課程を学ぶことになった。
Ⅲ．中等・高等教育の再編
1．新制高等学校（1948年）
- 旧制中学・高等女学校・実業学校を統合
- 普通科・職業科を同一制度内に配置
- 男女共学・大学進学資格を統一
→ 制度上の分断を解消
2．新制大学（1949年）
- 旧制大学・専門学校・師範学校を統合
- 学士課程4年制＋教養教育必修
- 高等教育へのアクセスを大幅拡大
→ 高等教育の大衆化が始動
Ⅳ．単線化の結果――消えなかった選抜
1．量的拡大と希少性の不一致
- 大学進学率：
1960年代 約10％ → 21世紀 約50％ - しかし、
官僚・研究者・専門職・上位管理職の数は限定的
→ 学歴の希少性は低下、地位の希少性は維持
2．選抜の再配置
戦前：
- 制度が露骨に選抜を担う
戦後：
- 高校入試（進学校／非進学校）
- 大学間・学部間の序列
- 偏差値＝社会的評価という代理指標
→ 選抜は不可視化・市場化された。
Ⅴ．「見えない複線」の成立
- 単線化＝進学可能性の形式的平等
- しかし、到達点の平等までは設計されていない
初期条件（教員数・研究費・設備・大学院規模）は旧制大学に集中し、
結果として大学内部・大学間の序列が固定化された。
Ⅵ．総括
| 戦前 | 戦後 |
|---|---|
| 明示的な複線 | 形式的単線 |
| 制度による選抜 | 競争による選抜 |
| 国家主導の配置 | 個人責任としての分化 |
戦後改革によって日本の教育制度は単線化され、制度上はすべての国民に同一の進路可能性が開かれた。
高度経済成長期以降、日本では大学・短期大学・高等専門学校が急増し、進学率は一貫して上昇した。
1960年代には一割台であった大学進学率は、1990年代には3割を超え、21世紀には5割前後に達した。
高等教育はエリートの特権ではなく、大衆教育となった。
また、高校段階での選抜が激化した。高校が進学校と非進学校に分化し、大学進学可能性は実質的に制限される。
次に、大学数が増え、進学率が上昇するにつれ、「大学に入るか否か」よりも、「どの大学に入るか」が社会的評価を左右した。
戦前には帝国大学が明確な頂点として存在していたが、戦後は偏差値や入試難易度による暗黙のヒエラルキーが形成された。
このようにして戦後は、表面上は平等で形式的には単線、実質的には多線という構造を抱えることになった。
高等教育の大衆化は平等化をもたらしたが、同時に選抜の不可避性をより見えにくく、
かつ個人の責任として引き受けさせる仕組みを生み出した。
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