私は大学を辞めてから、幅広い職種や領域で仕事をしてきました。そのなかで確信したことがあります。それは、義務教育こそが社会を生き抜く「最強の武器」であるという事実です。学習習慣のない人が多い現代だからこそ、義務教育を徹底的に「学び直す」ことが、人生の選択肢を広げる最大の突破口となります。
1. 義務教育は「必要十分」な内容である
思考の根幹を形成する基礎学力
文章を正確に読む力、数量関係を把握する力、因果関係を整理する力――これらは、ほとんどが義務教育段階で養われる基礎的な能力です。義務教育の教育内容が時代によって大幅に変わらないのは、これらの内容が人間の思考活動の根幹をなすものだからです。
しかし、1999年に出版された『分数ができない大学生』(岡部恒治ら編著、東洋経済新報社)は、大学生の10人のうち2人は小学生の算数ができないという実態を明らかにしました。科目の履修はしたが使えない状態の人が多いということです。
問題は、「なぜそれをこの時期に学ぶのか」「それが将来どのように役立つのか」というメッセージが、教育の現場や社会から十分に伝えられていない点にあります。
2. 社会で求められる基礎学力の実態
社会人の学習時間は1日わずか13分
総務省の令和3年社会生活基本調査によると、日本の社会人の学習・自己啓発時間は1日平均わずか13分です。さらに、52.6%が「特に何も行っていない」と回答しており、OECD加盟国の中でも最下位という状況です。
言い換えれば、多くの社会人は学生時代に身につけた知識で生活しているということです。中学レベルの学習内容がしっかり定着していれば、ニュースや新聞を理解し、社会的な議論に参加するために十分な土台が備わっています。
資格試験が求めているのも「中学レベルの定着」
私は数多くの技術系の資格を持っていますが、資格試験で高度な専門知識が求められることはまずありません。それ以前の基礎的な力が問われます。具体的には以下の能力です。
- 日本語の文章を正確に読めること
- 中学から高校初級レベルの理数的理解
- 素直に公式やルールを適用できること
- やり遂げる力
中学の内容を逸脱した部分があっても、資格試験はほぼ過去問の類似問題です。中学までの内容がきちんと定着していれば、多くの資格試験は十分に射程圏内に入ります。
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就職試験で出身高校を気にする会社があるというのは、一定の合理性があります。高校の名前そのものというより、中学までの学習内容がどこまで定着しているかが、その後の思考力、判断力、ひいては日常生活の質や職業上の適応力に影響している可能性があるからです。
ただし、これは、地域格差・経済格差の影響を無視した議論であり、慎重に扱うべき問題です。
3. 基礎学力は「必要条件」だが「十分条件」ではない
学習の継続が成功を決める
ここまで見てきたように、義務教育で身につける基礎学力は、社会人としての活動全般の土台となります。しかし、基礎学力だけで社会的成功が決まるわけではありません。
重要なのは「卒業時の知識能力→現在の知識能力→所得」という経路であり、学習の継続が成果につながります。実際、年収1,000万円以上の人は週20時間以上学習する割合が13.3%で、全体平均の3.1%を大きく上回ります。また、平日朝に勉強する割合も33.3%と、全体の15.1%より18.2ポイント高い結果となっています。
つまり、義務教育の内容を身につけることは出発点に過ぎず、その後も学び続けることが、社会的成功の鍵となります。
IQだけでは説明できない成功の要因
IQが高いからといって必ずしも高収入になるわけではありません。研究では、人生や職業の成功とIQの間には相関関係はあるものの、IQが関係するのは多くても20%程度で、ビジネスで成功した人は対人関係能力に優れており、**成功に導く能力は「学歴などで現れる能力が2割、対人関係能力が8割」**と結論づけられています。
学校で評価されやすいのは、情報を速く正確に処理する力や、問題の本質を見抜く洞察力といった「個人内で完結する知性」です。一方、社会的成功を左右するのは以下のような能力です。
- 相手の理解度や感情を読む社会的能力(EQ)
- 他者を活かすマネジメント知能
- 集団を方向づけるリーダーシップ
- 人・金・情報を動員する力
- 信頼を構築し維持する力
だから、学校で優秀だった人が社会で苦戦し、平凡だった学生が組織のトップに立つという逆転が起きます。
しかし、この社会的能力も、義務教育で培われる基礎学力という土台の上に成り立っています。正確な読解力がなければ相手の意図を理解できず、論理的思考力がなければ適切な判断ができません。
義務教育の内容は、すべての能力の基盤であり「必要条件」です。しかし、それだけでは「十分条件」にはなりません。
4. これからの時代に求められる人物像
宇宙飛行士の選抜基準が示す未来像
では、基礎学力という土台の上に、何を積み上げればよいのでしょうか。そのヒントは、意外にも宇宙飛行士の選抜基準にあります。
宇宙飛行士の選抜試験は、宇宙開発の目的が「行くこと自体が冒険だった時代」から「宇宙で生活し、成果を社会に還元する時代」へ移るにつれ、大きく変化してきました。
1950〜60年代：パイロットの時代
- 求められた資質：極限状態でもパニックにならない強靭さ、即応能力
- 試験内容：拷問に近い身体的ストレス耐性テスト
1970〜90年代：スペシャリストの時代
- 求められた資質：高度な専門知識、チームワークの萌芽
- 試験内容：学術的な筆記試験や専門分野のプレゼンテーション
2000〜2010年代：長期滞在の時代
- 求められた資質：心理的安定性、フォロワーシップ
- 試験内容：閉鎖環境で1週間生活し、協調性を24時間体制で観察
「万能型」人材への転換
かつての宇宙飛行士は「選ばれし超人」でした。現在求められているのは、「最高のチームプレーヤー」です。
宇宙飛行士に選ばれるのは、変化に適応し、専門を越えて学び、他者と協働し、極限状況でも判断できる人間です。たとえ第一線の研究者であっても、健康を欠いたり、協調性がなければ選ばれません。
そして突き詰めて考えると、ひとつの事実に行き着きます。
企業が、学校が、社会が語る「これからの時代に必要な人物像」は、宇宙飛行士の選抜基準と驚くほど重なっている。
5. 学び続けることが真の力となる
継続的学習がもたらす優位性
義務教育は、単なる知識の詰め込みではありません。それは、生涯にわたって使い続ける思考の道具を身につける期間です。そして、その道具を使い続け、磨き続けることこそが、社会的成功への道となります。
日本では52.6%が「何も学習していない」のに対し、世界平均では18.0%です。つまり、継続的に学ぶだけで、日本社会では上位半数に入ることができるのです。
義務教育の価値を再評価する
私たちは、義務教育の価値を再評価する必要があります。
教育者は、何を教え、なぜそれが重要なのか、そしてそれを使い続けることの意味を生徒に明確に伝えるために。
企業は、基礎学力の定着が職業上の適応力の土台となること、そして継続的学習が成長の鍵となることを理解するために。
そして個人は、中学レベルの内容を確実に身につけることが出発点であり、その後も学び続けることが、人生の選択肢を大きく広げることを知るために。
義務教育の内容をしっかりと定着させ、それを土台に学び続けること。それが、しなやかに生き抜く力の源泉となります。
まとめ
- 義務教育は思考の根幹を形成する「必要十分」な内容
- 社会人の多くは学生時代の知識で生活しており、中学レベルの定着で十分な土台が得られる
- 基礎学力は「必要条件」だが、社会的成功には対人関係能力など他の要素も重要
- これからの時代は「万能型」人材が求められ、その基準は宇宙飛行士の選抜と重なる
- 継続的に学ぶだけで日本社会では上位半数に入れる――学び続けることが真の力となる
※AI支援によって記事を作成しています。
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